【インターネットで5分】年金の金額の確認方法と調べ方

年金ネットを使用して10分で確認可能

日本年金機構のサイトから自分の年金額がいくらかをシュミレーションできます。

参考 日本年金機構　年金ネット

すでに年金ネットの登録が済んでいれば簡単な入力で5分程で金額が試算できます。実際にインターネット上で確認できた3つのステップを明記しました。

年金ネットを利用した年金の受け取り金額の確認方法

おそらくこれが一番複雑ではないでしょうか。恥ずかしながら社会人になってから自分がもらえる年金額というものはほとんどチェックしていませんでした。

昔の記憶を頼りに年金機構からのハガキを取り出し確認。日本年金機構のサイトから自分の年金額がいくらかをシュミレーションできます。

1. サイトに入って「将来の年金額を試算する」のページへ

サイトにログインできるとページ上部のタブで「将来の年金額を試算する」といったページが見えるのでクリックします。

日本年金機構　ねんきんネット

2. 試算の条件を入力する

今回は簡易的に「かんたん資産」を使用しました。これは現在の年金の基準をそのまま継続したと仮定しての年金額を算出する設定です。

日本年金機構　ねんきんネット

3. 年金の資産結果を確認する

結果がパッと出てきます。月額で受け取れる年金の金額が確認できます。

今回私のケースですと約20万ほどの金額でした。結構な金額がもらえます。（元々の期待値が0だったため。。）

※今回の場合は独身での結果ですので、家族形態によっても変わると思います。

結果です。

まとめ

わかるようでわかりにくい年金でしたが、やって見ると10分程度で確認することができました。家族形態や雇用状況によって変化する年金ですが、定期的なライフプランニングを行う中で、パッと確認して見るのはいいのではないでしょうか。

また今回は年金に関して見てみましたが、老後の資産としては考えるものがいくつかあります。

老後の2000万に関しては積立で十分達成可能です。毎月決まった金額を積立できるのであれば、資産運用を行うことでほとんどのケースで達成可能だと思います。こちらのいくつかのケースも参考に。

補足そもそも老後にいくら必要なのか？

少し前になりますが、金融庁の報告書を発端とした2000万問題が世間に広まりました。これがきっかけで多くの方がIdecoやNisaなどの各種積立での資産形成に意識が芽生えたと思います。

参考  金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書 「高齢社会における資産形成・管理」 

そもそもこれが2000万の根拠なのですが、これは年金受給額と実際の支出との差分（不足分）から計算されているものです。以下は金融庁の資料からの引用です。（政府の資料って非常に見にくい。）

金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」 より

こちら金融庁の資料の中での抜粋になります。

つまりこの月額の5万円の差分が老後30年間で約2000万円不足するというわけです。　

60歳以降を老後とし、資産関連を整理して見ると退職金やIdecoなど個人での積立年金などありますが、老後の前提条件としての年金に関して注目して見ています。

株式で20年積立の記録はこちらも参照に

参考【株価と配当金は？】20年間P&Gの株を買い続けていたら

参考【株価と配当金は？】20年間コカコーラの株を買い続けていたら

参考【株価と配当金は？】20年間マイクロソフトの株を買い続けていたら

参考【株価と配当金は？】20年間Amazonの株を買い続けていたら

参考【株価と配当金は？】2008年の上場からVISAの株を買い続けていたら

参考【株価と配当金は？】20年間VTIの株を積立し、買い続けていたら

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